平成30年度実績

平成30年度中に当院を退院した患者さん(※注１)の年齢を10歳刻みで集計しました。退院患者の年齢構成を調べると、その病院の特徴がある程度わかります。
当院は地域医療支援病院として、近隣病院や診療所の先生方と円滑な連携を行い、地域の中核病院として適切な質の高い医療を提供しています。
年齢構成では60代から80代が多く全体の6割を超えており、その中で70代が最も多く4割を占めています。当院では、患者支援センター地域連携室が診療連携し、地域における高齢者医療、在宅医療を担っている診療所やクリニックのみならず、連携病院、福祉介護など多職種多部門との調整のもと、積極的に診療依頼の受け入れに対応しています。また、平成29年5月の新主棟の竣工で、救急救命センターの拡充を図り、さらに特定集中治療室(GICU)、手術室も新たにハイブリッド室を備えさらに機能強化しました。そのほか分娩・産科診療の再開、平成30年10月には脳卒中ケアユニット(SCU)の開設など、地域医療、救急部門、手術部門の強化などに力をそそぎ、総合的・全人的医療を目指し各診療科医師をはじめえん下対策チーム、褥瘡予防対策チーム、呼吸サポートチームなどが連携し、多職種の専門的観点から患者さんの病態に応じたトータルケアと幅広い医療の提供を行っています。退院に向けて入退院支援室が介入し、転院や自宅へ戻るための施設、在宅療養の紹介など退院支援も積極的に行っています。
※注１…DPC/PDPS（診断群分類に基づく1日ごとの支払方式）の対象となった患者さんを集計。自賠責や自費診療などDPC/PDPSの対象とならない期間がある患者さんは含まれていません。また、入院された時点の年齢で集計しています。

日本で現在最も罹患数の多い５つのがん（胃がん・大腸がん・乳がん・肺がん・肝がん）の病期（ステージ）ごとの症例数を集計しました。病期分類は、がんがどれくらい進行しているかを分類するもので、Stage０からStageⅣまであり、StageⅣが最も進行していることになります。なお、再発がんは症例数のみを別に集計しています。がんの症例数をみることで、その病院がどの程度がん治療やケアに積極的に取り組んでいるのかを知ることができます。また、病期分類をみることでその病院がどれくらい幅の広い診療を行っているかを知ることができます。
当院は平成27年4月より東京都がん診療拠点病院の指定を受けており、専門性・機動力・総合力を兼ね備えたチーム医療が当院のがん医療の特徴であり、がん専門病院では治療が難しいとされる、糖尿病や心疾患などの合併症をお持ちの患者さんにも安心して最良の治療を受けていただけるよう、切れ目のない全人的ながん診療に努めています。
各診療科、腫瘍内科、放射線治療科、緩和ケア科など多部門・多職種が連携して、進行度、予後規定因子、併存疾患、全身状態など個々の患者さんの状態を総合的に判断したうえで、手術療法、放射線治療、薬物治療と再診のエビデンスに基づいた最適な治療法を選択します。さらに、緩和ケアの提供、多職種の専門スタッフがチームとなり、治療からケア、生活面の相談などがん医療相談も積極的に取り組んでいます。
当院での5大がんの症例数ではＨ29年度に引き続き肺がんが最も多く、病期はStageⅢ、Ⅳが多くなっています。原発性肺がんは、診断時にはすでに進行している症例が多い傾向にあります。一方で、乳がんや胃がんは、定期健診の普及や検査機器の進歩もあり、早期発見・早期治療が可能となり、病期はStageⅠ、Ⅱが多くなっています。肺がん治療では、超音波内視鏡(EBUS-TBNA)の最新機器を導入し検査精度の充実を図り、呼吸器外科と連携し診断・治療計画の検討を行います。手術が適応となる場合は、患者さんの体への負担や安全を考慮し、開胸と胸腔鏡を併用したより低侵襲な胸腔鏡下肺切除術を積極的に行っています。また、手術が適応にならない場合には、抗癌剤や放射線による治療を行っていきます。当院では、2014年4月にがん薬物療法を専門的に扱う腫瘍内科を開設し、抗悪性腫瘍薬はもとより、新規抗がん剤、分子標的薬、PD-1抗体などの使用により、緩和ケアの取り組みにも力を注いでいます。早期胃がんや早期大腸がんに対しては、内視鏡的粘膜剥離術(ESD)を積極的に行っています。進行がんに対しては消化器外科と連携し、拡大手術（肝転移、肺転移に対する切除術）を行っています。肝がんは治療後も再発することが多い疾患であり、ラジオ波やTAE（経カテーテル肝動脈塞栓術）等を行っています。乳がんの治療では、早期乳がんの場合は乳房温存療法のほか、センチネルリンパ節生検、腋窩リンパ節郭清の省略など、quality of lifeを重視した治療を積極的に行っています。

肺炎は肺実質におこる感染性炎症で、市中肺炎と院内肺炎があります。そのうち成人におきた市中肺炎を、重症度別に集計しました。市中肺炎とは、通常の社会生活を送っている中で発症した肺炎です。通常はインフルエンザ等のウイルスによるものも含みますが、本指標では除外します。重症度分類はA-DROP法にて分類しており、０が軽症、１～２が中等症、３が重症、４～５が超重症となります。本指標で、どのくらい重い症状の肺炎患者さんを診療しているかを知ることができます。
重症度別患者数では中等症が最も多く、全体の5割を超えています。平均年齢では、軽症は50代半ばに対し、中等症から超重症では70代から80代を超えており、高齢になるにつれ重症化する傾向にあり回復までの治療期間も要します。慢性呼吸器疾患等合併症を有した肺炎の場合、適切な抗生剤投与や陽圧換気も含む酸素投与などの支持療法管理が重要となりますが、併せて、リハビリテーション科と連携し、誤嚥や長期臥床に伴う体力低下予防のために呼吸器リハビリテーションの早期介入にも取り組んでいます。平均在院日数では、重症・超重症で平成29年度実績より2～3日短縮となりました。

平成30年度退院患者さんのうち、医療資源を最も投入した傷病名が脳梗塞の患者さんを対象として、その発症から入院までの日数を、3日以内とその他に分け、それぞれの患者数、平均在院日数、平均年齢、転院率を示しています。
患者数は発症3日以内の急性期脳梗塞が多く、脳梗塞の患者数の8割を超えています。平均年齢は3日以内とその他とも70代以上となっています。転院率は平成29年度実績よりも増えおおよそ4割となっています。
当院は、平成18年より脳卒中センターを開設し、24時間365日体制で救急患者受け入れが可能となりました。平成21年3月には東京都脳卒中急性期医療機関の認定をうけ、急性期脳梗塞の診断・治療を担う病院としてさらに急性期治療体制の強化を図り、平成30年10月に脳卒中専門病床となる脳卒中ケアユニット（SCU)を設置し、脳神経内科、脳神経外科、脳血管内治療科、救命救急センターの各科専門医で連携し迅速な診断、治療を行っています。急性期治療では、ｔPA療法（超急性期血栓溶解療法）、血管内治療や開頭手術治療などを行っています。脳梗塞は早期治療が重要となるため、CTやMRIなど迅速な検査・診断のもと各科専門医で治療方針の検討を行い最適の治療を行っています。また、急性期治療と並行し、体力低下予防・早期機能回復を目的としたリハビリテーションの早期介入を行っています。さらに地域医療連携室とも連携し、脳卒中地域連携パスを用いた回復期リハビリテーション病院等の転院サポートも積極的に行っており、急性期高度専門治療から退院後の支援まで、多部門が一丸となり継ぎ目のない脳卒中医療を行っています。

医療の質の改善に資するため、少しでも改善すべきものとして、重篤な疾患である敗血症、播種性血管内凝固、手術・術後の合併症、その他の真菌症について、入院契機病名と同一か否かを区別して、患者数と発症率を示しています。この指標の入院契機にある「同一」とは、入院したときに播種性血管内凝固と診断（もしくは疑い）されている患者さんで、「異なる」とは、入院したときには別の病気で入院したが、その後、播種性血管内凝固を発症し、元々の病気の治療より播種性血管内凝固の治療に時間や医療費を多く費やした患者さんの症例数、発症率を示しています。 当院では、糖尿病や慢性腎不全、高血圧症などの慢性疾患に加え、がん診療や救急医療など、幅広く専門性の高い診療を行っています。また、救命救急センターを有しており、救急搬送はもとより、かかりつけ医や近隣病院からの診療依頼にも積極的に受け入れており、来院時にはすでに敗血症を発症している重篤な患者さんにも高度な救命集中治療を行っています。播種性血管内凝固や敗血症は、がんや慢性疾患に感染症が合併して発症することがあります。このため、がん手術や慢性疾患を伴う大血管手術などの大手術後には集中治療室や救命救急センターにて慎重な全身管理を行っています。「手術・処置等の合併症」の入院契機病名は、「透析シャント狭窄・閉塞」や「透析シャント感染」が多数を占めていますが、そのほかでは「生検後の出血」などがあります。当院では腎臓・透析内科と心臓血管外科専門医と連携し、透析シャントトラブルなど、近医かかりつけ医や透析クリニックなどの地域医療機関からの要請に、迅速に対応できる体制を整えました。