平成28年度実績

平成28年度中に当院を退院した患者さん(※注１)の年齢を10歳刻みで集計しました。退院患者の年齢構成を調べると、その病院の特徴がある程度わかります。年齢区分をみると、70歳代が最も多く、それに60歳代、80歳代と続いています。当院は、地域医療支援病院となっており、地域の医療機関との連携を強化し、幅広い年齢層の患者さんにご利用いただいておりますが、地域で高齢者医療や在宅医療などを担っている先生方のご紹介により受診される患者さんが特に多くいらっしゃいます。また、当院には救命救急センターや特定集中治療室を有しており、心筋梗塞などの循環器疾患や脳卒中などの比較的高齢者が罹患しやすい疾患を積極的に受け入れています。更に、平成２７年４月より、東京都がん診療連携拠点病院となっており、各診療科で連携を図り質の高いがん医療を提供できるように取り組んでおります。このような背景から、高齢者の患者数が多くなっています。
当院では、平成29年5月に新主棟がオープンし、救命救急センターおよび救命救急病棟を拡張しました。これを機に、従来以上に救急医療に力を入れ、緊急性を要する様々な疾患の治療に積極的に取り組んで参ります。
※注１…DPC/PDPS（診断群分類に基づく1日ごとの支払方式）の対象となった患者さんを集計。自賠責や自費診療などDPC/PDPSの対象とならない期間がある患者さんは含まれていません。また、入院された時点の年齢で集計しています。

日本で現在最も罹患数の多い５つのがん（胃がん・大腸がん・乳がん・肺がん・肝がん）の病期（ステージ）ごとの症例数を集計しました。病期分類は、がんがどれくらい進行しているかを分類するもので、Stage０からStageⅣまであり、StageⅣが最も進行していることになります。なお、再発がんは症例数のみを別に集計しています。がんの症例数をみることで、その病院がどの程度がん治療やケアに積極的に取り組んでいるのかを知ることができます。また、病期分類をみることでその病院がどれくらい幅の広い診療を行っているかを知ることができます。
当院のがん治療の特徴は、「総合病院における癌治療」であることが挙げられます。糖尿病や心疾患などの合併症があることにより、がん専門病院では治療が難しいといわれる症例についても、内科系・外科系の各診療科が連携し、合併症のコントロールを行いつつ、手術や抗癌剤、放射線などの癌治療を行うことが可能となっています。また、東京都がん診療拠点病院として質の高いがん医療を提供するために、多部門・多職種が連携し、様々な取り組みをおこなっています。専門的がん医療の提供、緩和ケアの提供、セカンドオピニオンの実施の他、がん患者さんやそのご家族が安心して治療を受けられるよう相談支援及び情報提供を行っています。
患者数としては、肺がんの患者が最も多く、それに大腸がんが続いています。原発性肺がんは、診断時にはすでに進行例が多いがんで、当院でもStageⅣの病期が最も多くなっています。当院では、早くより肺がんに対する胸腔鏡手術を取り入れており、患者さんの身体的ダメージと手術の安全性を考慮し、開胸と胸腔鏡を併用した胸腔鏡補助下肺切除術を中心に行っています。また、手術不能の症例については、抗癌剤治療、放射線治療を行っています。
肺がんに続いて件数の多い消化器がん（大腸がん、胃がん、肝がん）の治療は、消化器外科・消化器内科が担当しており、検査から手術に至るまで両科が連携し、初期大腸がんに対する内視鏡的治療(粘膜切除術）、腹腔鏡を用いた大腸切除術、さらに進行がんに対する拡大手術（肝転移・肺転移に対する切除術など）まで、全ての外科治療に対応し積極的に行っています。さらには、腫瘍内科(抗癌剤治療)、放射線科(放射線治療)、病理科、薬剤部など各専門家によるカンファレンス(キャンサーボード)を行い、迅速かつ最適な治療を目指しチーム医療を行っています。乳がんについては、定期健診マンモグラフィーの普及や自己検診の啓蒙によって早期発見される症例も増えており、当院でも、StageⅠ、Ⅱの病期が大半を占める状況となっています。当院では、乳房温存手術（センチネルリンパ節生検を含む）を積極的に行っています。

肺炎は肺実質におこる感染性炎症で、市中肺炎と院内肺炎、医療・介護関連肺炎等に分類されます。そのうち、成人に発症した市中肺炎を、重症度別に集計しました。市中肺炎とは、通常の社会生活を送っている中で発症した肺炎です。通常はインフルエンザ等のウイルスによるものも含みますが、本指標では除外します。重症度分類はA-DROP法にて分類しており、０が軽症、１～２が中等症、３が重症、４～５が超重症となります。本指標で、どの程度重症の肺炎患者さんを診療しているかを知ることができます。
患者の平均年齢は、80歳代が最も多く、年齢が高くなるほど平均在院日数が長くなっています。
高齢で慢性呼吸器疾患などの合併症を有する肺炎は重症化の危険性も高く、適切な抗生剤投与や陽圧換気も含む酸素投与などの支持療法などによる管理が重要となります。また長期臥床に伴う体力低下を防ぐため、リハビリテーション科とも連携し呼吸器リハビリテーションの早期介入を図っています。

平成28年度退院患者さんのうち、医療資源を最も投入した傷病名が脳血管疾患の患者さんを対象として、その発症から入院までの日数を、3日以内とその他に分け、それぞれの患者数、平均在院日数、平均年齢、転院率を示しています。
当院は、平成18年より脳卒中センターを設置し、24時間体制で救急患者を受け入れ、神経内科、脳神経外科、脳血管内治療科、救急科の各科専門医で連携し、検査・診断、ｔPA療法（急性期血栓溶解療法）、手術治療や血管内治療などに関してその適応を検討し、最適の治療方法を迅速に行っています。平成21年3月に東京都脳卒中急性期医療機関の認定をうけ、急性期脳梗塞の診断・治療を担う病院として、脳卒中ハイケアユニット(SU)を備え、各科専門医のほか、リハビリテーション料、医療連携（MSW)、薬剤師が一丸となったチーム医療を行っています。
平均年齢は、いずれも60歳代後半以上が多くを占め、患者数は、発症後３日以内の急性期脳梗塞が最も多くなっています。また、急性期脳梗塞の転院率ことからも分かるように、回復期リハビリテーション病院と連携し、脳卒中地域連携パスに沿って急性期から回復期まで切れ目の無い治療を行っています。

医療の質の改善に資するため、少しでも改善すべきものとして、重篤な疾患である敗血症、播種性血管内凝固、手術・術後の合併症、その他の真菌症について、入院契機病名と同一か否かを区別して、患者数と発症率を示しています。この指標の入院契機にある「同一」とは、入院したときに播種性血管内凝固と診断（もしくは疑い）されている患者さんで、「異なる」とは、入院したときには別の病気で入院したが、その後、播種性血管内凝固を発症し、元々の病気の治療より播種性血管内凝固の治療に時間や医療費を多く費やした患者さんの症例数、発症率を示しています。
当院は、救命救急センターを設置しており、かかりつけ医や近隣病院か重篤な患者を受け入れているため、入院契機傷病名は異なるものの、入院時点で敗血症を併発していて、結果として播種性血管内凝固症候群や敗血症に最も医療資源を投入するケースが多くみられます。また、がん手術や大血管手術を要する心臓血管外科などの大手術後には、重篤な感染症を引き起こしやすいため、慎重な全身管理を行っています。
「手術・処置等の合併症」のについては、「同一」が多くなっていますが、これは、「透析シャント狭窄・閉塞」や「透析シャント感染」が多数を占め、その他に「人工関節のゆるみ・脱臼」や「生検後出血」などが該当します。透析シャント感染では、当院の腎臓・透析内科では近医かかりつけ医や透析クリニックからの透析シャント不全などの合併症をきたした患者さんの手術依頼を血管外科専門医と連携し積極的に受け入れ症例数も増加しています。