令和7年度実績

2025年6月1日から2026年5月31日までに退院した患者さん（※注1）の年齢を10歳刻みで集計しました。退院患者さんの年齢構成を調べるとその病院の特徴がある程度分かりますが、当院では50代以降の患者さんの数が多くなっていることが分かります。
当院は地域医療支援病院として、近隣病院や診療所・患者さんのかかりつけ医の先生方と円滑な連携を行い、地域の中核病院として適切な質の高い医療を提供しています。また患者支援センター地域連携室が核となり、診療連携病院のみならず、地域における高齢者医療や在宅医療を担っている診療所やクリニック、福祉介護施設など多施設多職種との調整のもと積極的に診療依頼の受け入れに対応しています。2017年5月の新主棟開設により救急救命センターを拡充し、特定集中治療室（GICU）・ハイブリッド室を新たに備えた手術室等を設置し、救命部門・手術部門の機能強化にも力を注いでいます。また、分娩・産科診療の再開、2018年10月には脳卒中ケアユニット（SCU）の開設なども行っています。そして総合的・全人的医療を目指し、各診療科の医師をはじめ、栄養サポート・えん下・褥瘡予防・呼吸サポート・排尿ケア・精神科リエゾンなど各対策チームの連携による多職種の専門的観点から、患者さんの病態に応じた幅広い医療の提供とトータルケアを行っています。退院に向けて入退院支援室が介入し、転院や自宅へ戻るための施設案内、在宅療養の紹介など退院支援も積極的に行っています。
※注1…DPC/PDPS（診断群分類に基づく1日ごとの支払方式）の対象となった患者さんを集計。自賠責や自費診療などDPC/PDPSの対象とならない期間がある患者さんは含まれていません。また、入院された時点の年齢で集計しています。

日本で現在最も罹患数の多い5つのがん（胃がん・大腸がん・乳がん・肺がん・肝がん）の病期（ステージ）ごとの症例数を集計しました。病期分類はがんがどれくらい進行しているかを分類するもので、Stage0からStageⅣまであり、StageⅣが最も進行していることになります。なお、再発がんは症例数のみを別に集計しています。がんの症例数をみることで、その病院がどの程度がん治療やケアに積極的に取り組んでいるのかを知ることができます。また、病期分類をみることでその病院がどれくらい幅の広い診療を行っているかを知ることができます。
当院は2015年4月より東京都がん診療拠点病院の指定を受けており、専門性・機動力・総合力を兼ね備えたチーム医療が当院のがん医療の特徴です。がん専門病院では治療が難しいとされる、糖尿病や心疾患などの合併症をお持ちの患者さんにも安心して最良の治療を受けていただけるよう、院内の各専門科、地域の医療機関とも密接に連携して、切れ目のない全人的ながん診療に努めています。
各診療科・腫瘍内科・放射線治療科・緩和ケア科などの多部門・多職種が連携し、がんの進行度・予後規定因子・併存疾患・全身状態などから個々の患者さんの状態を総合的に判断した上で、手術療法・放射線治療・薬物治療などから最新のエビデンスに基づいた最適な治療法を選択します。当院では2014年4月にがん薬物療法を専門的に扱う腫瘍内科を開設し、抗悪性腫瘍薬はもとより新規抗がん剤・分子標的薬・PD-1抗体など使用薬の選択肢を広げることにより、緩和ケアの取り組みにも力を注いでいます。患者さんやご家族に、薬物療法のベネフィットとリスク、適応と限界に関する情報を正しく伝え、個々の価値観を尊重しできるだけ生活の質を落とさずに治療を続けることをモットーに日々診療を行っています。他にも、がんに関するご相談をお受けするがん看護外来やがん相談窓口の設置など、治療からケアまで積極的に取り組んでいます。
当院で多くを占める肺がん患者さんの検査・治療においては、検査精度の充実を図り超音波内視鏡（EBUS-TBNA）などの最新機器を導入し、診断・治療計画の検討を呼吸器外科をはじめ各部門が連携して行っています。手術が適応となる場合には患者さんの体への負担や安全性を考慮し、低侵襲な胸腔鏡下肺切除術を積極的に行っています。また手術が適応にならない場合には、抗がん剤や放射線による治療を患者さんそれぞれの状況に応じて行っています。
大腸がん・胃がんの治療では、早期がんに対しては内視鏡的粘膜剥離術（ESD）を行い、進行がんに対しては消化器外科をはじめ各部門が連携して治療にあたり、肝転移や肺転移に対する切除術などの拡大手術や、抗がん剤治療を組み合わせた治療を行っています。
乳がんの治療では、早期乳がんに対して乳房温存療法を行うほか、センチネルリンパ節生検、腋窩リンパ節郭清の省略など生活の質（QOL）を重視した治療を積極的に行っています。
肝がんに対する手術では腹腔鏡下の割合が多くなっております。大部分の肝切除において腹腔鏡下肝切除術などを行える施設基準を得ており、難しい術式のため認定医が対応をしています。また、肝がんは治療後に再発することが多い疾患であり、ラジオ波焼灼療法（RFA）や経カテーテル肝動脈塞栓術（TAE）などの治療を行いながら、患者さんの経過を追っています。

肺炎は肺実質におこる感染性炎症で、市中肺炎と院内肺炎があります。そのうち成人におきた市中肺炎を重症度別に集計しました。
市中肺炎とは、一般的な社会生活を送っている中で発症した肺炎です。通常はインフルエンザ等のウイルスによるものも含みますが、本指標では除外します。また、新型コロナウイルスによる肺炎は含みません。重症度分類はA-DROP法にて分類しており、0が軽症、1～2が中等症、3が重症、4～5が超重症となります。本指標で、どのくらい重い症状の肺炎患者さんを診療しているかを知ることができます。
重症度別患者数では、中等症が最も多くなっています。平均年齢をみると軽症は50代であるのに対し、重症・超重症では80代半ばとなっており、高齢になるにつれ重症化する傾向があります。また、年齢に比して平均在院日数が伸びており、高齢になるにつれ回復までの治療期間が要する傾向にあります。 慢性呼吸器疾患等の合併症を有した肺炎の場合、適切な抗生剤投与や酸素投与、人工呼吸器の装着などの支持療法管理が重要となります。当院では呼吸サポートチームが主治医と連携し、より安全でストレスの軽い治療を目指しています。また、誤嚥や長期臥床に伴う体力低下予防のためのリハビリテーション科と連携した呼吸器リハビリテーションの早期介入、呼吸能力及び身体能力向上にも取り組んでいます。

脳梗塞の治療を主として入院された患者さんを対象に、脳梗塞の発症から入院までの日数を「3日以内」と「その他」に分け、それぞれの患者数・平均在院日数・平均年齢・転院率を示しています。
当院は2006年の脳卒中センター開設にて24時間365日体制での救急患者受け入れが可能となり、2009年3月には東京都脳卒中急性期医療機関の認定を受けました。急性期脳梗塞の診断・治療を担う病院として2018年10月には脳卒中専門病床となる脳卒中ケアユニット（SCU）を設置、24時間体制で脳卒中患者を受け入れ、急性期脳卒中診療担当医師が患者さんの搬送後速やかにtPA療法（点滴による超急性期血栓溶解療法）を含む診療を開始できることから、2019年10月には一次総卒中センター（PSC）の認定を受けました。
脳梗塞は早期治療が重要となるためSCUでは関連する各科専門医が連携し、迅速な検査・診断のもとに治療方針を検討し、患者さんに最適な治療を行っています。急性期治療ではtPA療法の他、カテーテルによる血管内治療や開頭手術なども行っています。また急性期治療と並行し、体力低下予防・早期機能回復を目的としたリハビリテーションの早期介入や、地域医療連携室とともに回復期リハビリテーション病院等への転院サポートも積極的に行っています。高度急性期の専門的な治療から退院後の支援まで、多部門が一丸となり継ぎ目のない脳卒中医療を行っています。

医療の質の改善に資するため少しでも改善すべきものとして、重篤な疾患である播種性血管内凝固症候群（以下症候群は省略）、敗血症、その他の真菌感染症、手術・処置後の合併症について、入院契機病名と同一か否かを区別して症例数（患者数）と発生率を示しています。播種性血管内凝固を例に示すと、この指標の入院契機にある「同一」とは、”入院したときに播種性血管内凝固と診断（もしくは疑いと）されている患者さん”で、「異なる」とは、”入院したときには別の病気で入院したが、その後、播種性血管内凝固を発症し元々の病気の治療より播種性血管内凝固の治療に時間や医療費を多く費やした患者さん”となっています。
当院では糖尿病や慢性腎不全、高血圧症などの慢性疾患の診療に加え、がん診療や救急医療など幅広く専門性の高い診療を行っています。播種性血管内凝固や敗血症は、がんや慢性疾患に感染症が合併して発症することがあります。がん手術・大血管手術等を要する場合には術後、集中治療室や救命救急センターにて慎重な全身管理を行っています。救命救急センターでは、救急搬送やかかりつけ医・近隣病院からの診療依頼も積極的に受け入れており、来院時にはすでに敗血症を発症している又は敗血症の発症リスクが高い重篤な患者さんにも迅速に対応できる体制の下で、高度な救命集中治療を行っています。

手術のリスク分類を行い、中リスク以上の手術の前後で予防対策が行われている割合を測定しました。
肺血栓塞栓症とは、下肢や腹部でできた血の塊（血栓）が肺の血管に詰まることで、呼吸困難や胸痛を引き起こす疾患（俗にいうエコノミークラス症候群）です。大きな手術後やベッド上安静を長くしている場合に発症しやすいと言われています。
当院では、弾性ストッキングの着用や間歇的空気圧装置の利用、抗凝固剤の投与など、患者さんの疾患や状態に合わせた適切な予防対策を行っています。これらの予防対策を行うことで肺血栓塞栓症の発生率を低下させることに繋がっています。
患者さんの疾患によっては抗凝固剤が使用できなかったり、下肢の急性炎症や動脈血行障害、うっ血性心不全などがあるため弾性ストッキングの着用が困難な場合があります。そういった場合でもリハビリテーションの介入で、早期離床・早期歩行を推進したり、ベッド上で下肢の挙上や関節運動を行うことで下肢の静脈血うっ滞を減少させる予防対策を実施しています。

当院に入院されていた患者さんに対して血液培養検査が2セット実施されていたか、実施率を測定しました。
病原体は血流中にばらついて存在することがあり、血液培養検査1セットの検査では原因菌を特定すること（検出感度）が困難な状況です。血液を2カ所以上から採取し血液培養検査を2セット施行することで検出感度の向上と疑陽性の判別を行い、適切な感染症治療を行うことができます。
小児患者など一部例外もあるため必ずしも100％の実施率にはなりませんが、適切なタイミングで検査を実施し感染症治療に取り組んでいます。

抗菌薬が処方された患者さんに対する細菌培養同定検査実施率を測定しました。
血液は通常無菌状態に保たれていますが、感染が起こった場所から血液内へ病原体が進入すると病原体が全身に広がり、菌血症や敗血症という重篤な感染症となります。それを防ぐためには感染症に罹患後、速やかに病原体を特定し、治療に効果的な抗菌薬を選択する必要があります。病原体の種類を特定することを「細菌培養同定検査」といいます。検査を実施せず、むやみに広域抗菌薬を使用すると耐性菌の蔓延や細菌の耐性化を助長する可能性があります。
そのため当院では、抗菌薬適正使用支援チーム（Antimicrobial Stewardship Team: AST)を組織し抗菌薬の適正使用を推進する取り組みを行っています。
ASTは週2回の院内回診と、患者さんに合った治療方針を決めるカンファレンスを行い、患者さんの病態や検査結果を踏まえた総合的な判断により抗菌薬の選択・用法用量・中止・変更を検討しています。検討結果は速やかに主治医へ報告され、適切で効果的な治療を行っています。

入院患者延べ数に対する転倒転落発生件数をお示しします。当院では転倒転落発生率を低く抑えるために、さまざまな対策を実施しています。具体的には、患者さんの移動や歩行の際に安全を確保するための環境整備、手すりや滑りにくい床材の設置、患者さんや家族への転倒予防指導、定期的なリスク評価とスタッフの教育、そして転倒発生時の迅速な対応策の整備などが挙げられます。これらの取り組みにより、患者さんの安全性を高め、さらなる事故の防止を目指しています。

転倒転落によるインシデント影響度分類のレベルは1～5まであり、レベル1は何らかの影響を及ぼした可能性はあるが実害はない状態、レベル2は処置や治療は行わなかった状態(バイタルサインの軽度変化、観察の強化、安全確認の検査などの必要性は生じた)、レベル3aは簡単な処置や治療を要した状態(消毒、湿布、皮膚の縫合、鎮痛剤の投与など)、レベル3bは転倒転落により濃厚な処置や治療を要した状態(バイタルサインの高度変化、人工呼吸器の装着、手術、入院日数の延長、外来患者の入院、骨折など)、レベル4は後遺症が残った状態、レベル5は死亡と分類されます。当院では転倒転落発生の予防や、発生後の影響度が低くなるよう環境の整備を行うなど、0件を目指し日々対策を強化しています。表の「-」は「10件未満（小さい値）」であり、良好な結果となっています。

手術開始前1時間以内の予防的抗菌薬投与率を示しています。
手術執刀開始前に適切な抗菌薬を投与することで、手術後の手術部位の感染発生を予防し、入院期間の延伸や医療費の増大を抑えることができると考えられています。多くの手術では手術開始前1時間以内の投与が推奨されておりますが、薬剤や患者さんの状況によって投与時間は変わります。
当院では、適切な予防的抗菌薬投与による感染の発生防止に積極的に取り組み、患者さんがより安心して手術を受けられる環境を強化しております。

褥瘡とは、寝たきり等が原因となり体重によって圧迫されている部位の血流が滞り、皮膚の一部がただれたり、傷ができてしまった状態です。d2とは、その傷が体の表明にある表皮の下「真皮」層まで届いてしまったことを示しています。
褥瘡は栄養不足や同じ姿勢で居続けることが原因となりやすいため、当院では管理栄養士とともに患者さんの栄養状態を継続的に確認し、自分で動けない方でも看護師が体の向きを変えるお手伝いをすることで、褥瘡発生の予防に努めています。

当院へ入院した65歳以上の患者さんに対して、入院後48時間以内に栄養状態に対する評価が行われた割合を示しています。
私たちは介護が必要な状態になるにつれて食事の摂取も困難となり、栄養不足に陥りやすくなってしまいます。そして栄養不足は筋肉量の低下等の原因となり、日常生活の自立度が低下してしまうリスクとなります。当院では入院後、早期から栄養状態を評価し、患者さんが栄養不足とならないよう多職種による適切な介入をすることで、患者さんの自立度が低下しないよう努めています。

患者さんの生命の危機や身体的損傷を防ぐため身体拘束を実施していますが、安全に配慮しつつも患者さんの尊厳を守るため、さまざまな対策を実施しています。患者さんの状態を継続的に評価し、適切な看護計画を立てることで、危険性の高い行動に対する予防策を強化しています。また、環境整備や適切なケア、患者さんやご家族への説明やコミュニケーションを通じて不安や混乱の軽減に努めています。また、スタッフの教育や、拘束の代替策を推進し、できるだけ拘束を避けることを目指しています。